欧米有力企業が「LGBT」に注目する理由

「LGBT」という言葉をご存知だろうか？「Ｌ」はレズビアン、「Ｇ」はゲイ、「Ｂ」はバイセクシャル、「Ｔ」はトランスジェンダー（性同一性障害者）のそれぞれの頭文字を取ったもので、性的なマイノリティを指す言葉だ。それが今大いに注目されているのだ。

理由の一つは人材の確保と組織の活性化だ。組織を様々な属性、国籍、人種、肌の色、宗教、性別、年齢、障害の有無など、を持つ人たちにとって魅力的なものにすれば世界中から優秀な人材を確保しやすくなる。そうすれば組織も活性化するし、相乗効果も期待できる。組織の多様化はグリーバル企業にとって重要課題なのだ。その中にあって「LGBT」は宗教的な偏見も根強く、最近まであまり語られることなく、残されてきた対象だったのだ。

もう一つの理由はビジネスの対象としてだ。「LGBT」は欧米の先進国ではマーケットとしても無視できない影響力を持ち始めている。例えばアメリカでは全成人人口の約８％－１０％と言われている。当然ながら扶養する子供がいない場合がほとんどで、必然的に可処分所得が極めて多い層ということになる。その購買力は約7７兆円に達しており、なお拡大している。 また、高学歴、高トレンド感度、ファッションに敏感な人が多いという説もあり、その嗜好やニーズに配慮した商品企画を行う会社も多く登場している。さらに「LGBT」は自分達に理解のある会社と取引したり、その商品を買うこと好む傾向も顕著だ。それが多くの企業が先を争って自社の多様性をアピールしている理由の一つでもある。

現在、「LGBT」は日本でも人口の数パーセントを占め、そのマーケット規模は約７兆円と推計されている。小さな会社や組織であっても数人程度の「LGBT」は必ず存在することになる。自分の周囲でテーマとして感じないからといって、該当する人がいないということでは決してない。